介護の求人情報をお探しではないですか?
超高齢化社会を迎えている日本において、介護職のニーズは年々高まってきています。経験者の方も、これから介護の仕事を志す未経験者の方も、介護系の資格がある方も、ない方も、ぜひ知っておいて欲しい求人情報の探し方をご紹介します。
日本は今、65歳以上の人口が21%を超える「超高齢化社会」を迎えました。高齢者はもちろん、高齢者を支える人々を取り巻く社会環境や生活環境は大きく変化しています。それにともない、医療・介護業界に求められるサービスも近年大きな変遷を遂げてきました。
その一つが、2000年に定められた介護保険制度です。
これは民間企業による介護サービスの提供を認めるもので、この制度の開始以降、「利益の追究」「業務効率化」「サービス業」という考えのもと、業界そのものの規模が拡大されました。
しかし、高齢者の人口の増加と介護保険制度により介護の仕事へのニーズが高まる一方で、介護職員の人手不足という問題を抱えているのも事実です。新たな制度の導入により、実情をあまり知らない多くの未経験者が介護市場へ参入した結果、「きつい」「きたない」「給料が安い」といった理由で人材が定着しないという事態に陥ってしまったからです。
現在、介護業界の全体の動きとして、人材の定着を図るための取り組みも積極的に行われています。経験や資格はもちろん大事ですが、それ以上に今介護業界が求めているのは『忍耐力のある継続して勤務のできる人』なのではないでしょうか。
だからこそ、「介護の仕事をしたいのはなぜか」「自分のライフスタイルに合っているか」「実際どんな風に働いていけるのか」「将来どんな人材に成長したいか」など、突き詰めて考えてみることをおすすめします。
介護の仕事の求人は、さまざまな媒体で探すことができます。
地元に密着し、情報に信頼性もあります。基本的に介護事業所は、ハローワークに登録するため情報量も最大級といえるでしょう。また、インターネット検索も可能で、失業給付、就職促進給付や各種補助事業などの情報も得られます。
インターネットは、情報量の多さもさることながら、瞬時にタイムリーな情報を得ることができます。求人情報のほかにも、業界そのものの最新情報も容易に把握できます。
駅構内、コンビニエンスストアなど、最寄の路線や地域に絞り込み設置されています。エリアが絞られた情報が得られるため、身近な情報に触れられます。
人材紹介・人材派遣会社を通じた求職活動もおすすめします。人材会社では、正社員・パート・派遣社員などライフスタイルに合った働き方の相談できます。また、自身で仕事を探すよりも多くの求人情報を得ることができます。見学の際には営業担当が同行するので、初めて転職する方にもおすすめです。
以下に、介護の求人情報の注目すべきポイントを、代表的な職種別にまとめています。ぜひ参考にしてみてください。
介護士とは、日常生活を営むのに支障のある介護保険制度に基づく要支援・要介護認定を受けた方に対し、食事などの介護をはじめ、心身の状況に応じた介護サービスの提供とその指導を行う「介護のプロ」です。
近年、介護士に求められる仕事は変化してきており、身の周りの世話役としての介護だけでなく、利用者の生活ひいては生き方を理解しながら暮らしを支え、利用者の家族と一緒になって自立を支援するようになってきています。
さらに、日本介護福祉士会は、介護士の資質向上を目指して、その役割をどんどん拡大させています。「豊かな感性」「洞察力・情報分析能力」「介護目標・計画の立案能力」など、国民の福祉サービス向上の中心的存在として、チームケアの一員として努力することが求められています。
介護施設は常に人手不足の問題を抱えています。つまり、その分、離職率も高いということです。また、介護の現場には、働く前の「理想」と現場での「現実」の差が激しい世界です。
介護事業所には、労働環境が悪化している職場も多くみられます。いつみても求人が出ているのは、もしかすると働きにくく、離職率が高いからといえるかもしれないのです。
そんな事態を防ぐために、気になる事業所の評判を調査することをおすすめします。介護業界は狭いため、そういった評判はインターネットでも比較的見つけやすいです。また、実際に介護業界で働く方に話を聞くなど、しっかり調べて慎重に選択する必要があります。
求人情報を見極める際に、一般的な待遇面を知っておくことも重要なポイントとなります。
介護士の給与は、事業所や役職によって異なります。一般的に施設で働く正規職員の介護士の年収は、平均280万円程度です。月給にすると平均18万円程度と資格手当、夜勤手当などの各種手当及び夜勤手当などが相場観と言えるでしょう。
介護事務とは、介護報酬請求業務(レセプト作成)を主とした事務作業全般を行う仕事です。介護サービスの説明や受付業務など、業務そのものはデスクワークが中心です。体力的な負担の心配もないため長く安定して働きたい方にもよいかと思います。
また、ケアクラークや介護事務実務士など、介護事務の領域で取得できる資格もあるので、あわせてチェックしてみるもいいでしょう。
就業できる施設は、福祉施設、医療機関、介護サービス事業所などです。施設によっては、介護職と介護事務を兼任するところもあります。
介護サービスの利用者は年々増加傾向にあり、介護事務へのニーズも高まっています。
大きな事業所の介護事務は専任の事務職員がいますが、中・小の介護事業所では現場と兼任することも多くみられます。 そのため、介護事務の資格以外に、ホームヘルパーの資格を保有していれば就職に有利にはたらきます。
介護事務の仕事は、未経験でも教えてもらえれば現場の仕事をしながら十分覚えられます。資格よりもどれだけ介護事務の仕事をどれくらいやったかという実務経験が重要視されます。
介護事務の給与は事業所によって異なりますが、年収は平均250万円程度です。月給にすると平均17万円程度です。事業所によっては、各種手当やボーナスを支給されるところもあります。
ケアマネジャーは、介護保険制度においてケアマネジメントを実施する仕事です。要介護者などからの相談に応じ、心身の状況に応じた適切な介護サービスの介護計画(ケアプラン)を作成し、介護保険施設などとの連絡、調整等を行い取りまとめる職種です。
つまり、サービス提供事業者への申し込みなどを支援する専門職です。保険、医療、福祉の専門領域で原則5年以上の実務経験者が、「介護支援専門員実務研修受講試験」に合格し、「介護支援専門員実務研修」を修了すれば介護支援専門員の認定を受けることができます。
ケアマネジャーの働き方は、大きく分けて2つです。ひとつは自宅で生活する方を担当する「居宅ケアマネ」、もうひとつが特別養護老人ホームなどの施設に暮らす方を対象とした「施設ケアマネ」です。
居宅ケアマネは、利用者の自宅でのサポート全般を担います。施設ケアマネは、利用者がよりよい施設生活を送れるようさまざまな角度からサポートします。おなじケアマネジャーでも業務内容が異なるため、まずは自分の希望する働き方を決めておきましょう。
ケアマネジャーの資格を取得するまでに5年以上の実務経験が必要です。
そうと言っても、在宅介護の現場を知らない人が在宅のケアマネジャーをすることは大変です。
また、施設で働いた経験がないという人が、ヘルパー経験のみでケアマネジャーを取得して施設ケアマネをするというのも少し厳しいといえます。
もちろん、応募者の経歴や人柄を重視する傾向にはありますが、経験のない現場で働くには強い意志と覚悟が必要になります。
ケアマネジャーの年収は、平均350万円程度です。月給にすると平均23万円程度です。事業所によっては、資格手当などの各種手当やボーナスを支給されるところもあります。
ホームヘルパーとは、利用者の自宅を訪問し、食事、排せつ、入浴などの介助(身体介護・生活援助)などを通じて、利用者の生活を支援するサービスを提供する介護士の一種です。
介護福祉士の資格や介護職員初任者研修課程修了などの資格が必要ある専門職であり、全国で約38万人が活躍しているといわれています。
ホームヘルパーは、女性が結婚・育児をしながらでも比較的続けていきやすい仕事です。しかし、実際の現場においては、責任感を持って働くプロ意識が必要です。
ケアマネジャーやサービス提供責任者などとの連携をはかりながら取り組む仕事ですので、チームワークが求められます。そのため、職場の雰囲気が自分に合っているかも重要なポイントといえます。
仕事を通して、精神的にも体力的にもストレスを感じることがありますが、そんなときに、チームのメンバーや事業所のメンバーにきちんと相談できるかどうかが大切です。しっかりとフォローし合える体制が整っている職場をおすすめします。
ホームヘルパーの給与は、資格、経験、夜勤の有無などによって異なります。常勤の場合であれば、年収は平均270万円程度です。月給は平均18万円程度です。事業所によっては、資格手当などの各種手当やボーナスを支給されるところもあります。
看護職には、保健師、助産師、看護師、准看護師の資格があります。さまざまなシーンで働く看護職に従事する人は、約150万人にのぼるといわれています。保健師、助産師、看護師として働くためには国家試験が、准看護師は都道府県の試験に合格し、免許をとることが必要とされています。
さらに、キャリアップをはかるには「専門看護師」「認定看護師」「認定看護管理者」の資格が設けられており、医療の高度化や専門分野化が進む昨今において、これらの資格取得をめざす看護師が増えています。
看護師が働ける施設は、大きく医療機関と福祉施設に分けることができます。それにより、仕事内容が大きく異なります。まずは、自分がどの施設で働きたいかを決めておくことが大切です。
医療機関、福祉施設ともに、常勤だと固定休が取りにくい場合があります。そこで、子育てにも時間が必要な方などは、非常勤として働くことをおすすめします。
子供の急な発熱や行事ごとなどにも、比較的休みが取りやすくなるため無理なく働けます。子育てと仕事の両立に理解のある施設かということにも注目しましょう。
病院勤務の場合は、年収は平均450万円程度で、月収は平均28万円程度と資格手当などの各種手当及び賞与があります。また、施設勤務の場合は、年収は平均380万円程度で、月収は24万円程度と資格手当などの各種手当及び賞与があるのが相場となります。
経験年数や勤務先の規模によっても異なりますが、病院勤務のほうが給与面においては高い水準をもっているということになります。
機能訓練指導員は、デイサービス、特別養護老人ホームなどの介護施設で高齢者へのリハビリ訓練をサポートする仕事です。特別養護老人ホームやデイサービスでは1人以上の配置が定められており、職種としてはとても高いニーズがあります。
歩行練習、筋力トレーニング、マッサージなど、利用者の症状や目的に合わせてプログラムを実施することで、できる限り自立した生活を送れるように支援します。条件としては、柔道整復師、作業療法士・理学療法士、言語聴覚士、あんまマッサージ師、看護師・准看護師のいずれかの資格を取得していれば機能訓練指導員として働くことができます。
近年、機能訓練指導員が活躍できる領域は広がりをみせています。従来のように、病院だけが就職先ではなく特別養護老人ホームやデイサービスなどさまざまな場所で人材を募集しています。自分がどの施設で働きたいか、じっくりと考えてみることをおすすめします。
たとえば、自分が理学療法士であっても、作業療法士が現場にいる施設だと、作業療法を学ぶことができます。
福祉施設に就職すれば、介護職のテクニックや運営などを学ぶことができます。
そのように、就職先にプラスアルファの要素を見いだすことで、自分の将来像をイメージしながら応募先を選ぶのも大切なポイントであるといえます。
機能訓練指導員の年収は平均350万円程度です。月給にすると平均23万円程度と資格手当などの各種手当及び賞与があるのが相場です。
一言に介護といってもさまざまな職種がある介護業界。それぞれの職種によって、仕事内容はもちろん、給与、待遇も大きく異なります。
だからこそ大切なのは、「自分はなぜ介護の仕事に就きたいのか」を突き詰めて考えること。
「自分のライフサイクルに添う仕事なのか」また、「介護の仕事で、将来どんなふうに成長したいのか」など、自分の中に明確な意志をもつことが必要です。
そのためにも、さまざまな情報をできるだけ多く収集することをおすすめします。じっくり、慎重に、「この職場で本当によかった」と思えるよう、就職・転職活動に取り組んでみてください。
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